HOME > 空撮 -ドーロン- > 空撮 -ドローン- 承ります!

drone.top.jpg

sam.ks.png


ドローン規制の改正航空法が2015年12月10日に施行されました。
ドローンを飛行させるには国土交通大臣や、場合により各空港事務所それぞれにあらかじめ許可を受ける必要があります。
(許可が必要のない空域もあります)弊社はすでに、日本全域にて国土交通省より「包括許可」を取得しておりますので、
お急ぎの空撮案件にも対応いたします。詳しくはコンタクトフォームから、お問い合わせください。

pri.ks.png

dorone.price.png

qa.ks.png

ご依頼までの流れ

【お問合せ】空撮ご希望の方は、お気軽にメールもしくはお電話にてお問い合わせください。
【打ち合わせ】ご希望の内容、場所、日時などについて、詳細のお打合せを行います。
※ドローンを飛ばせる環境にあるのかどうか、事前にご確認ください。この際、万が一安全を確保できない等の理由でドローンを飛ばせない場合は、この時点でお断りをさせていただくか、別の場所・方法をご提案いたします。
【撮 影】ご希望日時に撮影を行います。できる限り、撮影には同行をお願いいたします。(悪天候の場合は延期させていただきます)
【納 品】弊社ファイル転送サービスでのデータ送信もしくはディスクメディアでの納品となります。その他の納品形態をご希望のお客様はご相談ください。

川・河川・海岸・海上の空撮をお願いすることはできますか?

風の強さや飛行ルートなどの諸条件により、弊社が危険だと判断した場合はお断りすることがございます。また、担当オペレーターが現地で危険と判断した場合は撮影を中止させていただきます。

悪天候や雨天の場合のキャンセルはどのようになりますか?

お客様のご都合によるキャンセルの場合は時期に応じたキャンセル料をいただきますが、天候によるキャンセルにつきましてはキャンセル料は頂戴いたしません。ただし、それまでにロケハンや現地移動などの弊社実働分につきましては実費請求させていただきます。

撮影した画像・映像の権利は?

基本的に著作権は当社に帰属しますが、著作権委譲等のご要望がある場合はご相談ください。

賠償責任保険に加入していますか?

対人1億円・対物5,000万円の賠償責任保険に加入しております。
また、万が一、撮影現場にて墜落事故等あった場合、責任者様も同等の責任問題が発生する場合がございます。予めご了承ください。

撮影にあたって許可を取る必要はありますか?

弊社では日本全域にて国土交通省より「包括許可」を取得しております。こちらの包括許可により、特定の条件下でドローン撮影をする場合には申請の必要がなくなりました。国土交通省への許可申請の他に、所轄警察へ届け出る道路使用許可やそのエリアを所有または管理している方達からの許可は必要となりますので、事前の確認をお願いしております。

人口密集地及び都市中心部の撮影は可能ですか?

自治体による規制や撮影許可などをクリアしていることが前提ではありますが、安全性が確保できない場合はお断りすることがございます。

1回のフライトでどのくらい撮影できますか?

内容にもよりますが、1回のフライトつき約15分程度の飛行が可能です。
離着陸の時間も含みますので、実際の撮影時間はもう少し短くなる場合があります。

撮影した動画及び画像の加工編集もお願いできますか?

可能です。弊社でも加工編集を行っておりますので、ご相談ください

LinkIcon

LinkIcon